コラム
Column
内海 政嘉企業変革を成功させるための方法と取り組み
企業変革・経営改革を成功させるために
会社は、変わらなければならない。
企業を取り巻く環境が大きく変化する中で、これまで通りのやり方を続けるだけでは、 将来の成長は難しくなります。 変化に対応し、現場が自ら考え行動する組織をつくることが、企業変革の出発点です。
顧客ニーズの多様化、製品・サービスに対する品質要求の高まり、IoTやAIなどのデジタル技術の進展、 労働力不足や働き方改革への対応など、企業を取り巻く環境は急速に変化しています。
このような変化の中で現状に安住していると、将来的に顧客を失うリスクも否めません。 企業が持続的に成長していくためには、環境の変化に合わせて、自ら変わり続けることが必要です。
変えるべきものは、会社の中にたくさんあります
- 業務のやり方や、ものづくりの進め方
- 製品やサービスの内容
- 品質に対する考え方や取り組み方
- 組織のあり方や働き方
- 社員一人ひとりの考え方や行動
変革とは、単に新しい制度や仕組みを導入することではありません。 経営者が目指す方向を示し、社員がその意味を理解し、 現場で行動に移していくことで、はじめて組織は変わっていきます。
企業変革に取り組むメリット
企業変革への取り組みは、全社を対象とした自主的な改善活動でもあります。 部門や職種を問わず、社員が自ら考え、課題を見つけ、改善に取り組むことで、 次のような成果につながります。
業務面の成果
- 業務効率の改善
- 生産性の向上
- 製品・サービス品質の向上
- 業務品質の向上
組織面の成果
- 自分で考え行動できる人財の育成
- 部門を越えたコミュニケーションの活性化
- 一体感のある組織づくり
- 改善を継続できる風土の形成
企業変革は「やらされる活動」では成果が出ません
変革に取り組む際には、社員から 「なぜ改革に取り組むのか」 「今まで通りでよいのではないか」 といった声が出ることもあります。
その状態のまま活動を始めても、やらされ感が強くなり、本来の力は発揮されません。 だからこそ、まずは自社の現状や課題を共有し、 「なぜ今、変わらなければならないのか」を社員が納得できるようにすることが大切です。
企業変革の進め方
企業を変革する方法に、唯一の正解があるわけではありません。 ここでは、弊社が支援している企業変革への取り組みプロセスをご紹介します。
STEP 1
危機意識を高める
まずは、「なぜ変革に取り組まなければならないのか」を明確にします。 自社がどのような状態にあるのか、組織がどのような問題を抱えているのかを社員と共有することで、 変革に向けた危機意識と納得感が生まれます。
STEP 2
変革推進チームをつくる
企業変革を推進するためのチームを編成します。 リーダーを選任し、各部門からキーパーソンを任命することで、 全社的な取り組みとして進めやすくなります。
STEP 3
ビジョンを策定し、社員へ周知する
経営者を中心に、次世代経営者やキーパーソンが、 3年後・5年後にどのような会社にしたいのかを考え抜きます。 企業の進むべき方向や、社会におけるあり方を明確にすることが重要です。
策定したビジョンは、社員にわかりやすく伝える必要があります。 経営者の想いを丁寧に伝えることで、社員とビジョンを共有し、組織に浸透させていきます。
STEP 4
チャレンジ目標を策定する
経営ビジョンの実現に向けて、部門ごとに部門長とキーパーソンで協議し、 1年間の改善計画である「チャレンジ目標」を作成します。
ポイントは、自らの目標は自らがつくることです。 社長や上司から言われたことをそのまま目標にするのではなく、 自分たちの職場の問題を本音で話し合い、課題を目標に落とし込んでいきます。
STEP 5
PDCAを回し続ける
目標達成に向けて、改善を継続します。 月に一度、部門ごとに進捗会議を開き、進捗状況を確認します。
問題があれば解決策を協議し、改善に取り組みます。 このようにして、自主的改善を継続する仕組みをつくり、変革を一過性の活動で終わらせないことが大切です。
企業変革は、人を育て、組織力を高める取り組みです
企業変革に取り組むことで、業務効率や品質の向上だけでなく、 自分で考え行動できる人財が育ち、組織全体の力が高まります。
変革は一度の取り組みで終わるものではありません。 方向性を定め、社員と共有し、現場で改善を積み重ねることで、 会社は少しずつ、しかし確実に変わっていきます。
企業変革・自主的改善に取り組みたい企業様へ
弊社では、企業変革や自主的改善の取り組みを支援しています。 「組織を変えたい」「改善活動を定着させたい」「社員が自ら考え行動する会社にしたい」 とお考えの場合は、お気軽にご相談ください。