今回は評価制度の「自己評価」についてお話します。

多くの組織で自己評価が取り入れられていますが、
「何のために行っているのか」が曖昧になっているケースも少なくありません。

自己評価は単なる提出物ではなく、運用の仕方によって大きく意味が変わる重要なプロセスです。

自己評価の目的

① 評価内容の再確認

評価される側も、どのような基準で評価されているのかを理解する必要があります。
自分で評価を行うことで、評価項目への理解が深まります。

② 上司との認識の差を明らかにする

自己評価と上司評価が異なる場合、その差には必ず理由があります。
なぜ違うのかを整理することで、本人の気づきにつながります。

運用上の問題点

① 上司評価が自己評価に影響される

部下の自己評価を見た後に評価を行うと、その印象に引っ張られる可能性があります。
本来の客観性が損なわれるリスクがあります。

② 評価差をうまく説明できない

上司が評価差の理由を説明できない場合、フィードバックが曖昧になります。
その結果、評価制度への納得感が低下してしまいます。

改善のポイント

① 評価は別々に実施する

上司は自己評価を見ずに評価を行い、その後で照合することで、より公平な評価が可能になります。

② 評価期間を短くする

評価期間が長いと、直前の記憶に評価が偏る傾向があります。
例えば6ヶ月ではなく3ヶ月にすることで、より正確な評価につながります。

本来は日々の記録を残すことが理想ですが、現実的に難しい場合は、
評価期間の見直しも一つの有効な手段です。

まとめ